小泉進次郎が「古古古米」発言で炎上？5kg1800円のお米に世間の声は…

2025年5月、小泉進次郎農林水産大臣のひと言が、SNS上で思わぬ波紋を広げました。話題となったのは、政府の備蓄米を「5kg1800円で販売する可能性」と述べた発言とともに、対象となる米を「古古古米」と表現した点です。

この「古古古米」という耳慣れない言葉に反応したネットユーザーたちからは、「本当に売るつもり？」「それ、家畜用じゃないの？」といった疑念が続出。表現のインパクトがあまりに強く、政策の中身よりも言葉だけが先行して独り歩きする結果となりました。

この記事では、「なぜこの発言が炎上したのか」「そもそも古古古米とは何なのか？」を整理しつつ、小泉発言が私たちの食卓や政治への信頼にどのような影響を及ぼしたのかを掘り下げていきます。

小泉進次郎が「古古古米」発言で炎上？その経緯とは

2025年5月27日、小泉進次郎農林水産大臣は、政府備蓄米の店頭販売について「2021年産の備蓄米を5kgあたり1800円（税抜き）程度で販売する見通し」を示しました。この発言は、長期備蓄された古い米の市場放出を明言したもので、コメ価格の高騰が続くなかでの対応策として注目を集めました。

しかしその直後、SNS上では《古古古米を売るなんて》《これは家畜のエサでは？》といった批判が相次ぎ、炎上状態に。特に問題視されたのは「古古古米＝5年以上経過した米」が、あたかも“お得に買える普通の米”として流通するかのような印象を与えた点です。

実際、2021年産の備蓄米は、品質劣化の観点から飼料用途に回されることが多く、一般的な消費者が食用として手にする機会はほとんどありません。味や食感が劣るため、市場価値は本来きわめて低く、価格設定に疑問を持つ声が広がったのも自然な流れと言えます。

さらに、販売に際して“備蓄米”であることを明確に表示する義務がない現行制度では、購入者がその実態を知らずに買ってしまう可能性も指摘されています。

“安く売るから良いでしょ”という説明は、国民の感覚とはズレていたのではないでしょうか。

「古古古米」とは正式な用語ではなく、あくまで俗称です。一般的に、収穫から1年以上経過した米は「古米」、2年で「古古米」、3年以上で「古古古米」と呼ばれることがあります。

政府は災害時や食料需給の安定化のために米を備蓄しており、定期的にその在庫を入れ替えます。古くなった米は飼料用や業務用として販売されることが多いのですが、今回は家庭向けに販売するという前例の少ない試みが注目を集めました。

小泉進次郎農林水産大臣の「古古古米」発言は、米価高騰への対策として政府備蓄米を市場に放出する構想を語る中で飛び出しました。本来であれば、消費者に安価で米を届ける政策の一環として評価されるべき場面でしたが、言葉選びと説明不足が先行し、世論の反発を招く結果となりました。

「古古古米」という表現が消費者に与える印象の悪さや、「5kg1800円」という価格が果たして適正かどうかという議論は、食の安全と行政の説明責任に直結する重要なテーマです。

今後、国民の信頼を取り戻すためには、単なる価格や数量の提示ではなく、「どのような品質管理が行われているのか」といった本質的な説明が必要でしょう。